RK独立党公式HPオープン!

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84 thoughts on “RK独立党公式HPオープン!

  1. カリフォルニアの道路沿いの一直線上の杭の頭だけが燃えている。

  2. 特別、テーマもありませんので、オムニバスでいかせてもらいます。

    カリフォルニアと聞いてイメージしてしまうのは、『カリフォルニアの青い空』(アルバート・ハモンド)と『ホテル・カリフォルニア』(イーグルス)です。年寄りですので…

     原曲のこれ→「It Never Rains In Southern California」が、
     現実のこれ→「It Never Rays In Northern California」のように、
    「決して光線が降らないカリフォルニア でもね 君 ヤツらは大事なことを言わない 降れば土砂降り 君 降れば土砂降りの光線なんだ…」という具合に変わってしまったのでしょうか?
    https://youtu.be/Gmq4WIjQxp0

    さらに、『カリフォルニアの青い空』からどうしても連想してしまうのは、みうらじゅん(大島渚)のパロディソング『カリフォルニアの青いバカ』です。お年寄りですので…
    https://youtu.be/9qK3lsIbWcI

    ついでに、『かり掘る兄の蒼井そら』というAVがあったら見てみたいところです。

    話は変わりまして、
    読売新聞の首領(ドン)である渡邊恒雄(通称ナベツネ)がお亡くなりになったという情報があります。
    私は、この渡邊恒雄というのは、本質的には生涯ずっと「左翼」だったと思っています。

    青年期は日本共産党の党員(のちに除名)でしたし、戦前から割合強固な反戦活動をしていました。
    軍隊嫌いでも有名です。また、歴代首相の靖国神社参拝にも反対していました。
    もっとも、そうした潜在的な主義主張に反して、実際の社会的な言動・行動は、アメリカの日本支配戦略の手先そのものでしたけどね。

    生涯にわたっての哲学学徒で「カント」の熱心な信奉者でした。カントが提唱したのは「世界共和国」ですので、グローバリズム思想とは相通じるものがあったのかも知れません。

    無知で幼稚な小泉純一郎を軽蔑・批判していましので、それに輪をかけた愚首領(ぐドン)の安倍晋三には、心底絶望していたものと推察されます。

    読売新聞社も映画『社葬』のようなひと騒動が勃発して、『実録・身売り新聞』とかのタイトルで映画化したら面白いと思います。

    ということで、
    確か渡邊恒雄の自伝か評伝が本の腐海にあったと思い、足の踏み場もない部屋を探したのですがやっぱり見つからず、代わりに多和田葉子の『犬婿入り』があったので、それを引っ張り出してすっかり読みふけってしまいました。

    私は古い人間なので、体質的には「第三の新人」あたりの小説(文章)がしっくりくるのですが、それでも、その後登場した作家の中では、多和田葉子とかリービ英雄とか笙野頼子とか初期の高橋源一郎などは、少し気になる存在でした。(誰も読まないけどね…)

    『犬婿入り』を読み返してみて、
    今どきの新しい人の小説はまったく興味はないのですが、こうした昔の「ぎこちない小説」を久しぶりに読むと、またちょっと「わけのわからない小説」を書いてみたいという気分になったりします。

    だらだらコメントで申し訳ありません。

  3. 「奴らにはカリフォルニアを焼き尽くすプランがあります」
    「山火事はロスチャイルド企業の仕業です」

    この動画『Plan to Burn up Northern California Disclosed』は今から8ヶ月前のものです。北カリフォルニアの山火事がちょうど1年前、去年の10月8日(10+8=18=666)開始だったので、「北部やったから次は南部ね」ということで今年は南へ。今回の南カリフォルニアの山火事も、神を装ったロスチャイルド企業PG&E社が前々から計画していた大量殺戮計画。もちろん “アジェンダ21” の一環。
    ”ついうっかりミスでわが社の送電線が漏電・爆発しましたスミマセン” からの気象兵器レーザー攻撃。

    「火元だとバレても損害賠償なんて恐れません。だってどうしても人口削減したいんだもん。選ばれし我々以外は死んでくださいね」by ロスチャイルド

    この関連動画中で “smart meter” という言葉が頻出します。
    “smart meter搭載” とは、電気やガスのメーターのひとつひとつに “人工知能” が搭載してあり、あらかじめセットしておいたタイミングでいかにもたまたまっぽく不具合を起こしたり爆発したりが自由自在になっているということです。
    邪悪な魂がインフラの支配権を握るということは、そういうこと。

    もちろん日本も例外ではありません。
    他の彼女の動画での発言(すみません、見失いました)では、「他のあらゆる国々も同じく気象兵器を所有し、こぞってその技術を向上させている」と。

    このことから、偽日本政府が日本国民の血税を極秘で勝手に大量につぎ込み、多種多様な気象兵器を所有し、集中豪雨やピンポイント火災を自由自在に操り、日々、日本国民の生命と財産を面白半分に脅かし、奪っていると考えて当たり前です。

    ”異常気象” ではありません。
    “人工異常気象” です。
    神になりすます奴らを許すな。

  4. ●世界中の防空システムへドローン導入広がっている?
    #ドローンともいわれる無人機。インドネシアも導入か。
    #ドローンを作ったトルコの航空機産業技術のすごさ(アメリカ製のコピーだろうけど)

    ◆トルコ製無人航空機「アンカ」が初の輸出へ

    トルコ航空宇宙産業株式会社(TUSA?/TAI)が製造した無人航空機が、初の輸出達成に近づいた。
    17.11.2018 ~ 18.11.2018

    インドネシア空軍司令部に向けて6機の航空機と2つのシステム提供の提案を行った同社は、無人航空機アンカ(Anka)の技術、産業参入、予算についての優れた性能により、競合する4社の中から2社が選ばれるショートリストに残った。

    無人航空機システムの供給に向けて6月28日にインドネシア国防省によって国際入札が開始され、同社はその提案を8月24日に提出していた。

    入札中と入札前に使用者と供給者により行われた会議で、アンカ無人航空機システムはその優れた技能により完全な評価を得た。

    トルコ航空宇宙産業株式会社(TUSA?/TAI)は、提案の準備過程で8月14日にジャカルタで「産業の日」というイベントを開催した。

    このイベントで、同社が多くのプラットフォームで行った設計、生産、主要統合機能がインドネシアの諸々の防空企業に伝えられ、それらの企業との実施を目指した産業協力活動に向けて包括的な会談が行われてきた。

    ジャカルタで11月7-10日に開かれた博覧会「インド・ディフェンス2018」で、入札に加わった数々のシステムのうち、アンカのみが実物大で展示された。

    インドネシア当局はこの状況を、実施が望まれている協力活動と入札の重要性の非常に明確な指標であると捉えた。
    (2018年11月17日)

  5. ◆イラン麻薬対策本部、「世界のアヘン全体の75%はイランで摘発」
    #イランは麻薬対策の先進国とのことです。秘訣は??
    http://parstoday.com/ja/news/iran-i49689

    2018年11月17日19時16分

    イラン麻薬対策本部のサーキー国際関係総局長が、「イランだけで、世界で摘発されるアヘンの75%以上、ヘロインとモルヒネの30%近くを占めている」と語りました。

    サーキー総局長は17日土曜、イルナー通信のインタビューに対し、「イランは麻薬対策の先進国だが、これに関しては単独で行動している。西側諸国はさほど協力の意向がなく、麻薬の合法化や非犯罪化を指向している」と述べました。

    また、「西側諸国は、イランの警察が講じる取り組みの10分の1も実施していない。イランは麻薬対策分野の先進国だが、イランの警察がこれまであげてきた国際的に価値ある成果は、国際社会に良い形で伝えられていない」としました。

  6. ●ロシア・中国の脱ドル化の進展

    ◆ロシアが脱ドル依存に成功=WSJ紙
    https://jp.sputniknews.com/business/201811135574262/
    2018年11月13日

    米ドルの覇権に抵抗する諸国にロシアは加わり、成功を収めている。米紙ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)が報じた。

    スプートニク日本
    WSJによると、ロシアの銀行は外国通貨での個人ないし法人の預金の割合を減らした。今年9月には26%にまで減少。さらに、第2四半期におけるドル建て輸出の収益の割合は2013年の80%から68%に下がった。

    露政府がドル決済放棄を計画との報道
    脱ドル化は、急速に発展する露中貿易も証明しているとWSJは指摘。ルーブルと中国元建ての2国間貿易の数値は4年でおよそ4倍に上がった。

    WSJは、イランやベネズエラ、パキスタンなどの諸国も同様の戦略を取ると強調。EU高官もまた、ユーロの役割拡大の道を探そうと試みており、米国に依存しない新たな決済システム創設を堂々と検討している。

    ◆露中の武器供給 決済はドル建て拒否へ
    https://jp.sputniknews.com/opinion/201809265380379/
    2018年09月26日

    中国は以前に計画されていた米国との軍事省庁ラインの契約を拒否している。こうした歩みは、ロシア製兵器の購入を行った中国を不服として米国が発した制裁への報復措置と考えることができる。これについて専門家らの間からは、制裁で圧力を講じても露中間の軍事技術協力に影響を及ぼすことは不可能と断言する声が挙げられている。ところが両国は兵器の決済をドル建てで行うことはできなくなる。

    スプートニク日本

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